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転院手続きは、気配りと準備を

基本的には、どこで治療された方でも継続治療を望まれる方は、喜んでお引き受けいたします。

但し、当院は、前院とは別の医療機関となりますので、費用や治療に対する考え方などが異なります。

『前院では、全てを支払っています。』、「返金は一切ありません。」

ならば、当院は無料で治療? それは、ありえません。

では、全くの初診と同じで、「ゼロ」からスタート? 再び高額な費用? それもありません。

海外から日本への転居(帰国も)で、どうしても治療を続けられない場合があります。通院ができませんから、転院が必要ですね。日本国内でもあります。中には、「院長と合わないから、、、」という方も。

治療継続の場合に問題になることを列挙しますと、

①費用(料金システム)

②治療方針(治療計画、目標設定)

③使用する装置やテクニック

④その他(診療時間、交通の利便性、新しい医院との相性など)

など、様々な検討すべき問題があります。

また、現在の矯正医からは、

①診断、治療計画、現在の進捗状況

②費用

③初診時の検査資料

④依頼状

を頂いてほしいのです。ケンカ別れや、無断転院は、よろしくありません。事情を説明されて同意を得て、上記の資料や依頼状を書いてもらってください。

たとえば、インビザラインの場合は、転院のための書式があり、それには前担当医の署名と依頼先名が必要ですし、引き受ける側も署名などが必要となります。この書類をアラインテクノロジー社へ送り審査を受けます(時間がかかります)。

*患者さんから、新しい引き取り医院を探す場合は、院長と事前にお話しをされてください。テクニックが異なると装置の全撤去交換や、出来ない・拒否といったこともありますので、注意が必要です。

根回し、気配りが重要です。